家族の介護度が上がり、自宅での介護が難しくなると、施設を検討されつつある方も多いのではないでしょうか。
また、介護を受けるご家族が遠方で同居が難しい方、介護と仕事を両立されている方なども、早めに施設の情報も知っておくべきかと考えます。
高齢者向け施設には、大きく分けて公的な施設と、民間で営まれている施設の2種類があります。特に、双方では、入居条件の違い、月額利用料、介護サービスなどに大きな特徴・違いがあります。
今回は、介護4以上になっても、入居し続けることができる高齢者向けの施設の違いをわかりやすく説明していきたいと思います。
介護保険の使える公的施設
特別養護老人ホーム
基本的には、要介護3以上の方が入居でき、終身まで介護を受けることができる施設です。
公的な施設のため、民間の老人ホームのような入所一時金がかからず、月額利用料も安くすみます。
都心などの施設が少ない場所では、入るまでの待機期間に、数年かかることもあります。
より詳しい入所や料金については、こちらの記事を参考にしてみてください。
介護老人保健施設
要介護1以上から入居できる介護施設です。基本的には、リハビリをしたうえで、在宅介護に戻るための施設になるため、 3ヶ月以内の入居期間になります。
しかし、実際は、特養に入れない待機の方もおおく、3ヶ月以上滞在になるケースも多くあります。
特養のように、入居一時金もかかりませんが、特養よりは、月額利用料が高くなります。
介護医療院
病院並みの医療スタッフによる医療ケアと、介護ケアの両方を受けることができるのが介護医療院の特徴です。
医療ケアが常時必要で、特別養護老人ホームなどへの入居ができない場合や、区分により療養病棟に入居できない場合には、選択肢の一つとなります。
要介護1から入居できることになっていますが、緊急度や医療・介護ケアの重要性を優先するので、要介護3以上でないと入居しにくくなっています。
サービスの多様性がある民間施設
介護付き有料老人ホーム
認定を受けた施設で、２４時間介護サービスが受けられます。民間企業が運営しているため、入居一時金や月額費用が高額になることもあります。
しかし、特養が近くにない場合や待機の場合にも、終身に渡り入居できる施設のため、介護度があがっても安心して利用することができます。
また、病院と連携していたり、プライバシーに配慮されていたりなど、施設によってさまざまな特徴があるのも有料老人ホームの良いところです。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、介護付き有料老人ホームのように、２４時間介護サービスを受けられるわけではありません。
入居後に、介護サービス業者と契約し、自分に必要な介護サービスのみを受けることができます。利用したサービス内容によって、月額利用料も変わっていきます。
まだあまり介護サービスが必要でない方には、追加料金も少なく済むため利用しやすい施設とも言えます。
グループホーム
認知症の医師からの診断がある方で、65歳以上・要支援2以上の認定を受けている方が対象になります。
基本的には、スタッフが介助しながら、数人のグループで料理や掃除などをしながら共同生活する施設になります。
有料老人ホームよりも、月額利用料が安価な場合が多く、終身にわたり、利用することができます。
まとめ
高齢者向けの施設には、公的施設から民間施設まで様々なものがあります。
施設によって、利用条件や、利用できる期間も異なります。
たとえば、介護疲れや、仕事と介護を両立している家族が、一時的に利用すると考えると老健がお勧めと言えます。
ぜひ、利用される方とご家族や身内の状況を考えて検討してみてください。