仕事と介護の両立を応援するブログ

これから介護世代が増える中、育児や仕事と両立していく子供世代も増加します。いまそのような状況になっている方・これから可能性のある方に向けて、介護とはどのようなことなのかをわかりやすくお伝えできればと思います。

【わかりやすい】介護保険施設の種類と特徴をくわしく解説

介護保険サービスを利用できる介護保険施設は、保険が適応するため入居料が安く、介護度に応じたケアを受けることができます。

介護保険施設には、介護サービスに重点をおいた特別養護老人ホームと、リハビリを目的とした介護老人保健施設医療ケアを充実させた介護医療院や介護療養型医療施設があります。

今回は、それぞれの介護保健施設の特徴や、利用条件・費用について説明していきたいと思います。

目次

1. 介護保険施設とは

介護保険施設とは、介護保険を使用しながら住むことができる施設になります。

介護保険施設には、特別養護老人ホーム(特養のよばれます)、介護老人保健施設老健とよばれます)、介護医療院、介護療養型医療施設の4種類があります。

特別養護老人ホームとは

特別養護老人ホームは、要介護3以上の重度な介護ケアが必要な方のための施設です。24時間介護体制が常備されており、いつでも介護ケアを受けることができます。

基本的に終身入居できますが、看護師の配置が24時間体制でないこともあるため、医療ケアが継続的に必要になった場合は、施設によって難しい場合もあります。

介護老人保健施設とは

介護老人保健施設とは、介護ケアとリハビリケアを目的とした施設になります。

特別養護老人ホームと比べて、自宅に戻ることを目的としているため、リハビリケアに力を入れています。また、一時的な入居施設と定められているので、 3ヶ月〜半年以内に退去することが原則です。


介護医療院とは

医療ケアと介護ケアの両方を必要とする人のための施設です。施設内には、医師が常駐していて、日々の医療ケアと、看取りからターミナルケアまでを行ってくれます。

介護療養型医療施設とは

介護ケアに加えて、医療ケアも必要な方のための施設です。本来は、医療ケアが必要となくなったら、転院しなければなりませんでしたが、引き続き居住する人も多く、問題視されてきました。
2024年には、介護老人保健施設はなくなり、居住者も他の施設への転院が勧められることになっています。

2. 介護保険施設の入居条件

介護保険施設の入居条件は、要介護1以上(特養は、要介護3以上)の認定をうけていて、原則65歳以上の高齢者であることが、必須条件です。

しかし、末期癌など、特定の疾患にかかって介護が必要な場合は、40歳以上から入居可能です。

3. 介護保険施設の費用とは

介護保険施設では、入居一時金がないので、月額費用のみの支払いとなります。
また、月額費用については、介護保険が利用できるので、有料老人ホームのように全額負担ではありません。

1割〜3割など負担割合によって差はできますが、有料老人ホームと比べても安価で利用することができます。
また、利用した月額費用は、医療費控除にもつかえます。くわしくは、こちらをご覧ください。

特別養護老人ホームの費用目安

特別養護老人ホームの費用目安は、月額8〜12万円です。月額費用の中には、家賃・食費・介護保険サービス(介護度により定額)が含まれます。
また、月額費用は、部屋のタイプや、収入、介護度や負担割合によっても大きく変わります。

介護老人保健施設の費用目安

介護老人保健施設の費用目安は、月額7〜15万円です。月額費用の中には、家賃・食費・施設サービス費(薬や医療費などの金額が含まれている)が含まれます。
また、月額費用は、部屋のタイプや、収入、介護度や負担割合によっても大きく変わります。

介護医療院の費用目安

介護医療院は、医療ケアが必要な人のための施設です。そのため、ケアサービス費用は、1日ごとの料金となります。
1ヶ月あたりの居住費用は、4〜10万円で、さらに介護医療サービス費用が追加になる形です。

介護医療サービス費用は、 1日あたり1割負担で、約700円〜1350円となります。

介護療養型医療施設の費用目安

介護療養型医療施設の費用は、月額9〜17万円です。月額費用の中には、家賃・食費・介護療養型施設サービス費が含まれます。

まとめ

介護保険施設は、それぞれの施設によって機能が異なります。しかし、どれも介護保険を利用できる施設のため、有料老人ホームよりも安価で利用することができます。

特に特別養護老人ホームは人気が高く、終の住み家ともなるので、空きでず、待機期間も長くなります。
入居したい施設があれば、早めの申し込みを検討しましょう。